ごあいさつ

 高田一郎会長より

平素はOISTAT日本センターの活動に尽き格別のご支援を賜りまして、厚くお礼申し上げます。

 

OISTATは劇場に関する唯一の国際機関であり、舞台美術、劇場建築及び劇場技術関連事項に関する知識と実務の国際交流を促進し、支援することを目的として、1968年の創立以来50年余りに及ぶ活動を展開して参りました。現在の世界的の加盟支部は51国に及んでいます。その間に舞台芸術の国際化が進み、海外の多くの劇場芸術家が日本で仕事をし、日本の芸術家もまた海外での仕事の機会が多くなっています。さらに舞台芸術は、言葉や国境の壁を越えて世界レベルでのグローバル化が進みつつあります。

 

日本センターとしては、劇場関連団体加盟による組織体制から、個人加盟も併せ持つ組織へ改組(1998年)し、OISTAT日本支部としてOISTAT活動への積極的参加を促進しています。
世界レベルでのグローバル化が進む中、国際的な視野を広げ、また舞台芸術の国際化に少しでも寄与することが出来る組織となることを願っております。
OISTAT最新情報(本部

新着ニュース

OISTAT HEAD Quoter News! 【The registration for WSD 2022 will be open on August 5, 2021】& more information.

The registration for WSD 2022 will be open on August 5, 2021. On the launch day, WSD team will hold mini online conference at 8 A.M. to 12 P.M. Calgary time (UTC-6).
The conference will be presented by Indigenous Knowledge Keepers, Storytellers, and Ecoscenographers. Stay tuned with WSD 2022 Official Website for further information.

2021 Virtual Costume Symposium
USITT collaborates with Arts University Bournemouth to hold a virtual costume study symposium. Starting on July 26, the seminars will introduce participants to British costume for theatre and film through the study of historical costume. More info.

2021 Graduate Shows

SBTD has collected the online graduate shows from universities and colleges in UK. If you are interested in how students showcase their works during the pandemic time, don’t miss these online shows. View here to get more information.

HOW WAS IT FOR YOU? Teaching Theatre and Performance Design in a Pandemic
Hosted by Theatre and Performance Design Education Network and Performance Design Educators Collective, the two half-day online symposia will be held from July 21 to 22, 2021, and discuss how theatre educators teaching Theatre and Performance Design during the pandemic. More info.

文化庁「文化芸術活動の継続支援事業」のマイページのログイン期限:2021年7月30日17時迄

文化庁「文化芸術活動の継続支援事業」の補助金額の確定を受けた方々へ。
文化庁「文化芸術活動の継続支援事業」のマイページのログイン期限が2021年7月30日17時迄となっています。
(補助事業関係書類は事業終了後5年間の保存が必要とのこと)https://keizokushien.ntj.jac.go.jp をぜひご確認ください。

文化庁「ARTS for the future!」事業の募集要項&採択状況のご案内(6月28日更新)

文化庁ARTS for the future!事業の募集要項が変更更新されています。以下、事務局のページからご確認ください。https://aff.bunka.go.jp/about/

補助事業の実施期間は、交付決定から2021年12月31日までとなります。
ただし、2021年の緊急事態宣言下における活動を支援するために、緊急事態宣言の発令日(2021年1月8日)まで遡りを認めます。・1次募集
募集期間:2021年4月26日(月)~2021年5月31日(月)
交付決定(予定)5月中旬~7月下旬
※2次募集を6月末から開始するとしておりましたが、今後の対応については、上記の1次募集の審査の状況を踏まえて改めてご案内させていただきます。

これに伴い、5月24日(月)締め切りの1次募集は5月31日(月)に延長。主な改定、新たな情報は以下です。
・ARTS for the future! 事業(キャンセル料支援)の補助対象経費に固定費が追加
・ARTS for the future! 事業(キャンセル料支援)の支援上限を1団体当たりではなく1公演当たり2,500万円に
・問い合わせメールアドレスの追記:question@aff.bunka.go.jp

・補助対象経費に「チケット販売関係費」追加
・今後、国の緊急事態宣言の発出等を受けてキャンセルとなった場合の対応を記載
・2次募集の期間発表:6月30日(水)~7月26日(月)予定(6/11時点で未定)
詳細は、「募集要項」新旧対比表をご覧ください。
https://aff.bunka.go.jp/uploads/AFF_shinkyu_20210521.pdf

1次募集の審査状況についてお知らせいたします(2021年6月28日時点)。
申請件数    5,368件
交付決定件数   537件(2021年6月28日時点)
不交付決定件数  352件(2021年6月28日時点)
確認中     4,479件(2021年6月28日時点)

日本舞台監督協会から「緊急事態舞台芸術ネットワーク」からの情報ご案内

政府より発表されている6月21日以降の緊急事態宣言終了後の取扱いについて、続報となります。

「基本的対処方針に基づく催物の開催制限、施設の使用制限等に係る留意事項等について」https://corona.go.jp/news/pdf/ikoukikan_taiou_20210617_2.pdf

政府より沖縄除く9都道府県の緊急事態宣言について今月20日の期限で解除し、岡山県、広島県を除く7都道府県は「まん延防止等重点措置」に移行することが発表されました。都道府県の「まん延防止等重点措置」の期間は、7月11日までになります。
沖縄県については来月11日まで緊急事態宣言が延長されています。これに伴いコロナ対策室から事務連絡が公開されています。
舞台芸術公演(発声を伴わない)の開催制限については、以下のように制限が緩和されています。
・人数上限5,000人
・ガイドラインに従ずる範囲(舞台面から2M確保)で収容率100%(ただし、新たな手続きが必要。後述)
・21時までを目安に営業時間の短縮の要請(各自治体の判断あり、無観客は対象外)
・販売済みチケットのキャンセルは不要
※周知措置期間は6/18~20の3日間

【大阪府】今回の措置以降で、国の基準に準じ独自の制限を緩和することを発表しています。
https://www.pref.osaka.lg.jp/kikaku/kinkyuzitai-20210425/manenboushi-0621.html

【東京都】国の基準に準ずることを確認しています。https://www.bousai.metro.tokyo.lg.jp/_res/projects/default_project/_page_/001/014/041/030618.pdf

各自治体により、制限の内容が異なる場合がございます。数日は情報が更新される可能性がありますので、随時最新の情報をご確認ください。

□収容率100%について
・p.7「⑥収容率の目安判断に当たっての留意事項について」、
・別紙1「感染状況に応じたイベント開催制限等について(6/17〜の取扱い)」、
・別紙4「収容率上限の目安:実績要件に係る事務手続きフロー」を合わせてお読みいただくと、必要な事務手続きを行うことでガイドラインに従ずる範囲(舞台面から2M確保)で収容率100%での公演が可能なことが明記されています。必要な事務手続きは、別紙4にまとめられており、1,000人以上と1,000人以下で、フローが異なります。いづれの規模の公演でも、以下の書類を用意する必要があります。「実績疎明資料」「チェックリスト」「結果報告資料」※こちらの資料は、様式が準備されているようです。1,000人以上の場合は、上記の自治体へ提出が義務付けられており、1,000人以下の場合はHP等で公表し、1年間保管することになっています。また、問題が生じた場合は、一定期間当該アーティスト等の公演について、収容率100%基準を適用しない、という制限も設けられています。詳細は、別紙4をご覧ください。新たな情報がありましたらおってお知らせいたします。各地で独自制限を行うなどの情報がありましたら、事務局までお寄せください。改めて公演主催者におかれましては、業種別ガイドラインによる対策を順守の上、より強い対策を心がけていただきますよう、よろしくお願い申し上げます。賛同団体のみなさまには、各加盟団体さまへも共有いただければと思います。
※このメーリングリストは、「賛同団体」のみなさんに送信されています。

Japan Performing Arts Solidarity Network(JPASN)

n.net/

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